社会的認知理論 — 自己効力感と環境の相互作用

相互決定論と中核概念

SCT（Bandura）は、個人の認知的要因、行動、環境が一方向でなく相互に影響し合うとする相互決定論を基盤とする。中核概念は自己効力感（特定の行動を遂行できるという確信）、結果期待（行動がもたらす結果への予期）、観察学習（他者の行動とその結果を観察して学ぶ）、自己制御（目標設定・自己モニタリング・自己評価による行動調整）である。

自己効力感は、遂行体験（成功経験）、代理体験（モデリング）、言語的説得、生理的・感情的状態の4つの情報源から形成される。この4経路が介入の具体的な操作対象となる。

介入への操作化

SCTは行動変容技法へ直接翻訳しやすい点で実装上の強みをもつ。スモールステップによる成功体験の積み重ね、類似他者によるモデリング、ガイド付き実践、目標設定と自己モニタリング、フィードバックと強化が標準的な技法として用いられる。

集合的効力感への拡張

Banduraは個人の自己効力感に加え、集団が協働して目標を達成できるという信念である集合的効力感（collective efficacy）を概念化した。これは地域レベルのヘルスプロモーションやコミュニティ・オーガナイジングと接続し、近隣の社会的結束や相互監視が健康行動・健康指標に影響するという視座を与える。個人と地域の効力感を橋渡しする概念として重要である。

エビデンスの現在地

自己効力感と多様な健康行動（身体活動、食行動、禁煙、服薬等）の関連は確実性『強い』レベルで支持される。SCTに基づく介入の効果も多くの領域で『中程度』の確実性で示されるが、技法の組み合わせや実装の質により効果は変動する。

論点と限界

論点として、構成概念が多く包括的であるがゆえに反証可能性が低い（何でも事後的に説明できる）との批判がある。また自己効力感の測定が行動特異的であるべきか一般的であるべきか、環境要因の操作化が個人内要因に比べ手薄になりがちな点が指摘される。

現場・臨床応用

運動・栄養指導、慢性疾患の自己管理教育で広く用いられる。達成可能な目標の段階的設定、自己モニタリング（記録）、ピア・モデリング、肯定的フィードバックを組み合わせることで自己効力感と行動を高める。環境的支援（アクセス・社会的サポート）の同時整備が効果を補強する。

主要な参考文献・ガイドライン

本記事は、以下の学会ガイドライン・ポジションステートメント・標準的な専門書などの公開情報に基づいて整理しています。具体的な数値や適用は原典・最新版をご確認ください。

• Bandura A.『Social Foundations of Thought and Action』『Self-Efficacy』
• Glanz, Rimer, Viswanath『Health Behavior: Theory, Research, and Practice』SCT章
• 自己効力感と健康行動に関するメタアナリシス
• 米国疾病予防管理センター（CDC）行動変容理論ガイダンス

よくある質問

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